時価総額で企業の成長性をみる

「時価総額=その会社の市場評価」と考えるのが普通だが、時価総額分のおカネで、その会社を丸ごと買い取れるいう意味でもある。その企業の「株価が何倍になる可能性があるのか?」を考える時に時価総額にも目を向けてみたい。

時価総額の計算式は「株価×発行株式数=時価総額」となる。増資などで発行株式数に変更がないかぎり、時価総額が2倍になれば株価は2倍になっているし、株価が2倍になれば時価総額も2倍になる。その企業が展開する「事業のポテンシャル/市場規模」が時価総額を決める。逆に言うと、飽和している市場では、時価総額がその市場規模を超えることはない。個別企業で考えれば「市場におけるシェア」がその企業の売り上げになるため、その企業の時価総額が売上高を超えることはないという考え方。

金融を除く東証1部全体では「時価総額÷売上高」は約0.9(倍)で「時価総額」が「売上高」を超えていない。つまり売上高に0.9を掛けた数字が時価総額の目安ということである。ただ、この考え方はかなりのバラツキがある。売上高の伸びである増収率が高く、営業利益率も高い企業は時価総額が売上高を超えている。増収率が10%以上(金融を除く東証1部平均は4.5%前後)で、営業利益率が20%以上(同7%前後)の企業の多くは、「時価総額÷売上高」が「3」を超えている。

これは、利益率を保ちながら売り上げを伸ばしているという点で、まだその市場は成長途上にあり、将来の「市場規模」に向かって、まだまだ売り上げが大きく伸びると評価されている。成長途上の市場では、現在の売り上げは小さいが将来の市場は非常に有望だ。大型株に比べて、小型株(新興市場株式)は何か材料が出たときに上昇の幅も大きく資産をあまり大きく持たない個人投資家が資産を増やす為には必須の株式群である。

参考:shikiho.jp